介護施設の研修第1弾【はっきり言います。目的・目標を設定しないと無意味】

こんにちは、すきマッチです！

今回は、どこの施設も行っているであろう「研修」について記事を書いていきたいと思います。

この記事を読んでくださる方が「介護職」の方であっても、「管理職」の方であっても、「その他の専門職」の方であっても読んでいただきたい、本質的な内容となっています。

研修を行う目的はどのようなところにあるのか・・・。

そもそも研修は「目的」と「目標」を持ち、提示し、実践しなければ「意味がありません」！

研修の目的にも目標にも、2つの意味があります。

それは、施設としての目的とスタッフとしての目的と目標です。

施設が目的や目標を持って研修を計画することも重要ですが、

スタッフ個々人も目的や目標をもって取り組む必要があります。

スタッフの方も自分の勤める施設の「想い」を理解する参考になりますので、一読ください。

それでは、記事で詳しく解説していきたいと思います。

研修の目的とは

一言に研修と言っても、介護施設が実施しなければならない研修、実施したい研修はたくさんあります。

業務に必要な知識や技術を得るための研修。

他の専門分野の知識を得る研修。

心構えや在り方を揃える研修。

など多岐にわたります。

研修の一番の目的とは、介護福祉士の理念でもある「資質の向上」です。

そして、法人の理念を実現するために「法人と職員」が価値観を共有して同じ目標に向かっていくために必要でなのです。

研修を通して理念を浸透させていくことで一体感が生まれていくのです。

また、スタッフにとっても法人の理念を学び、方向性を知ると同時に「キャリア」を考える機会にもなるはずです。

さらに「知る」「できる」を増やすことで自信がつき、自立的な判断ができるようになるでしょう。

理念と研修をどのように関連づけるか

法人や会社は、理念の実現のために存在します。

そして理念の実現は、法人の人材によってなされます。

つまり、理念の実現のための知識や素養を教育することも法人の使命になります。

しかし、問題になるのが「理念の実現のために何を教育すべきか」といことです。

学ぶべき知識や技術を明確にする必要があるのです。

たとえば、課題として重度の認知症の人を受け入れる体制が十分に整っていないことが挙げられる場合、自施設で受け入れるためには何が必要かを検討する必要があります。

検討の結果、認知症の高度な知識や技術を持った人材の育成が課題なります。

そうして、認知症介護の為のカリキュラムが浮かび上がってきます。

このように、研修とは、法人が実現を夢見る理念を推し進めていく為に、いまだ不足している要素を個々に身につけさせる機会であるといえます。

「知る」ことで何が変わるのか

人は、何かを知ることにより、過去の自分の知識と経験に照らし合わせ新たな疑問を見つけます。

この疑問を調べたり、人に質問したりすることによって解答を得、しばらくしてまた新たな疑問が生まれ、知識が深まっていきます。

この過程がうまくいけば、スタッフの学ぶ姿勢が強化されることでしょう。

自身で何かを高めたいと思う場合は、「興味のあることから始める」事をお勧めします。

そうなれば、様々な問題に自ら気付けるようになります。

解決策を自ら考え出すことが出来るまでに成長するかもしれません。

さらには、これらの知識と経験を人に教える機会を持つことにもなるでしょう。

説明をする中で、説明できないことに出くわして更なる疑問を持つようになり、また調べる。

調べたうえで回答する。すると、知識と経験がぐんぐん広がっていきます。

有能感と自己肯定感がみなぎって、自信もついていきます。

頼りがいが出てきていつしか、管理職候補として名前が挙がるようになり、さらなる意識改革の必要性を感じながらも、本格的に学びに注力します。

ここまで来ると大成功ですね。

ついには、地域や法人経営、法人理念の実現に不可欠な人材にまで育ち、役職者として申し分なく、さまざまな人的ネットワークを持った法人のキーパーソンとなるでしょう。

研修は、階層別、職種別、勤続年数別に行われるものや全員を対象に行うものなど、さまざまな内容がありますが、最終的には本人の自ら学ぶ姿勢を強化するものでなければなりません。

いつまでも教えてもらうのではなく、自ら考え、教え、問題を発見・解決し、その為にまた学ぶ人材の育成こそが重要です。

スタッフは何を実現させたいか？

職員も「わかった」や「できた」で満足するのではなく、それらの蓄積によって何を実現させたいか、どうありたいか、どう生きたいかにまで考えを巡らせる視点、いわゆるキャリア形成の視点を持って学ことが大切です。

介護職員処遇改善加算のキャリアパス要件Ⅰとして、職員の任用の際における職位、職責または職務内容に応じた任用などの要件（職員の賃金に関するものを含む）を定める

職位、職責または職務内容等に応じた賃金体系（一時金等の臨時的に支払われるものを除く）を定める

これらについての就業規則などの明確な根拠規定を書面で整備し、すべての職員に周知することが求められています。

職員は、周知されたキャリアパスを参考にしつつ、法人の目指す理念の実現と自らのキャリアの方向性を重ねることで、利用者や家族、地域、社会に貢献しているとの実感を持つことができるようになっていきます。

いわゆる「働きがい」を高めることも期待できます。

法人のキャリアマップだけを頼るより、介護士のあなたもキャリアについて調べましょう。

デイサービスで身近なのは、生活相談員です。下記の記事を参考にしてください。

まとめ

いかがだったでしょうか。

研修には、目的とも目標をはっきりさせないと意味がない理由がわかったでしょうか。

法人は理念実現のために、計画的に意図を持って実施する必要があります。

参加するスタッフも、将来を意識して「知る」「できる」を増やすことで未来が開けます。

まだまた語りたいことはありますが、このへんで。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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